家庭用蓄電池は次世代型へ!太陽光発電連携型蓄電池

かんたんに言うと…
  • 太陽光発電とは違って蓄電池では儲からない
  • 蓄電池のメリットは停電時でも電気が使えること
  • 蓄電池にも経済メリットはあるが費用の回収年数は25年以上かかる
つまり蓄電池では儲からないけど太陽光発電は儲かると理解しておけば大丈夫です。

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蓄電池の相談が増えています

太陽光発電を取り扱っていると、オール電化蓄電池については必ずと言ってよいほど併せて相談を受けます。
そして最近は、住宅用の太陽光発電システムの補助金がなくなったため、補助金がたんまりもらえる蓄電池をメインとして検討している方のご相談が増えてきています。

蓄電池のご相談を受けた時に、いつも冒頭で説明をしているのが次のことです。

蓄電池では儲かりません

ちょっと語弊があるかもしれませんが、これは一番最初にはっきりお伝えするようにしています。

この後説明しますが、蓄電池を導入すれば月々の電気代は下がります。
ただ太陽光発電システムのように、蓄電池を導入したことによる金銭メリットの合計が、蓄電池の初期投資金額を上回るというような事は起こらないのです。

蓄電池の価格 蓄電池の金銭メリット

それでも蓄電池は、国の高額の補助金の後押しを受けてものすごい勢いで売れています
それはなぜでしょうか?

現在の蓄電池の主流はダブル発電にならないもの

初期:移動型(小型)蓄電池

エリーパワーの移動型蓄電池
パワーイレ・プラス(2.45kWh)

蓄電池は当初、コンセントにつないで蓄電する小さめの移動型が主流でした。
これは手軽に移動する事ができ同じく蓄電池本体についているコンセントから電気を取り出して使うというものでした。
容量は1kWh~2kWhが中心です。

ただこの移動型蓄電池だと家の照明や家のコンセントに電気を供給することはできません
あくまで蓄電池本体についているコンセントに差した家電等だけが使用できるというものです。

中期:定置型(大型)蓄電池|ダブル発電

エリーパワーの低地型蓄電池
パワーイエ・シックス(6.2kWh)

非常時に家の照明も含めて電気を使用したいという要望や、家の分電盤に繋いで普段も使いたいという要望からより大容量の定置型蓄電池が発売されました。

ただ分電盤と繋ぐと、太陽光発電システムが発電している時も蓄電しておいた電気を使うことになります。
そうなると太陽光発電システムが発電した電気は使われず、余ってしまうためかなり多く売電できてしまうことになります。

そのため、ダブル発電だとみなされ、売電単価が減額されてしまい、それほど売れませんでした。

現在:太陽光発電連系型(大型)蓄電池

現在の蓄電池は大型かつ分電盤に繋いでもダブル発電にならず、売電単価が下がらない仕組みになっているものが主流となっています。
これが現在、飛ぶように売れているのです。

ダブル発電ってなに?

ダブル発電とは、太陽光発電システムと別に自家発電設備を持っていることを指します。

自家発電設備というのは、主にエネファームや蓄電池が該当します。
蓄電池は厳密には発電をしているわけではないのですが、自家消費を減らす効果があるため、ダブル発電に位置付けられています。

ダブル発電扱いになると売電価格が下がります。

なぜかというと、太陽光発電システムは発電して使い切れなかった余った電気だけ電力会社が高く買い取る仕組みになっています。

エネファームや蓄電池が設置されている家では、そちらの電気が優先的に使用されてしまうため、太陽光発電システムで発電した電気がより多く余るようになります。

これはそもそもの売電制度の主旨と反するので、売電単価に差が付けられているのです。

太陽光発電の売電制度(売電価格・売電期間)
平成29年度(2017年4月~2018年3月)に電力会社と売電契約を行った場合
区分 地域 売電価格 売電期間 売電方式
10kW未満 出力制御対応機器
設置義務なし
東京電力・中部電力・
関西電力管内
28円/kWh 10年間 余剰売電
出力制御対応機器
設置義務あり
上記以外の
大手電力会社管内
30円/kWh
10kW未満
(ダブル発電)
出力制御対応機器
設置義務なし
東京電力・中部電力・
関西電力管内
25円/kWh 10年間 余剰売電
出力制御対応機器
設置義務あり
上記以外の
大手電力会社管内
27円/kWh
10kw以上 すべての地域 21円/kWh+消費税 20年間 全量売電
もしくは
余剰売電

ダブル発電についての詳しい解説はこちらのページをご覧ください

太陽光発電システムと蓄電池が相性の良い理由

いくら多額の補助金が出るとはいえ、なぜ大型の蓄電池が売れているかというと、蓄電池は太陽光発電システムとの相性が良いため、一緒に購入する方が増えているからです。

蓄電池と太陽光発電システムの相性がいい理由は、オール電化と太陽光発電システムの相性がいい理由とまったく同じです。

(オール電化と太陽光発電については下記のページをご覧ください。)

蓄電池を導入すると、深夜帯が割安な料金体系に切り替える代わりに日中の買電単価が今までより割高になります。
具体的には通常25円程度の買電単価が32円程度まで上がります。

ですから蓄電池を導入したご家庭は日中は極力電気を使わないに越したことはありません。
共働きで全く日中家にどなたもいない家庭であればそのような事も可能ですが、そうもいかないのが普通かと思います。

そんな買電単価が高く、使いたくない日中の電気ですが、太陽光発電システムを設置しているとその高い電気を買う必要が無くなります。
(雨の日など発電していない時は駄目ですが・・・)
太陽光発電が発電している時間と買電単価が高い時間帯がほとんど同じ

太陽光発電システムは先ほど説明した通り、余った電気だけ高く買い取ってもらえる仕組みです。
ですので日中の発電している時間帯はできるだけ電気を使用したくありません。

売電できれば1kWhあたり28円/kWh(もしくは30円/kWh)得するところ、使ってしまった場合は平均25円/kWhくらいの得に下がってしまうからです。

ところが蓄電池の場合、日中の買電単価が平均32円/kWhほどに上がっていますので、使ってしまった場合も32円/kWhのお得となります。

ちょうど太陽光発電システムが発電する時間帯と蓄電池導入時に電気代単価が高くなってしまう時間帯が一致するので、補完し合う形になるのです。

太陽光発電システムが
発電する時間帯
蓄電池導入時に買電単価が
高くなる時間帯

蓄電池だけ購入した場合の費用回収年数

では蓄電池を導入した場合にどれくらいの金銭メリットがでるのか、以下の条件で実際に計算してみたいとおもいます。

  • 蓄電池容量:7.2kWh
  • 蓄電池使用可能容量:80%
  • 蓄電池充放電効率:94%
  • メーカー:京セラ
  • 深夜の買電単価:12円
  • 日中の買電単価:32円

(※東京電力の料金体系『電化上手』をもとに算出)

蓄電池の金銭メリットは、日中の高い買電単価と深夜の安い買電単価との差額です。

日中使用して払うはずだった電気代 蓄電する時に払った電気代 年間電気代削減額
59,445円 22,292円 37,154円

平成27年度は、京セラの7.2kWhの蓄電池を147万円で購入すると53万円補助金が出ました。
自己負担額は約94万円になります。

蓄電池の補助金については非常にややこしいのでここでは説明を省きます。
詳しくは下記のページをご覧ください。

これを先ほどの年間電気代削減額37,154円で割ると、25.3年となります。

このような実情があるので、冒頭で「蓄電池では儲からない」と申し上げたのです。

蓄電池と太陽光発電システムをセットで導入した場合の費用回収年数

次に蓄電池を太陽光発電システムとセットで購入した場合の金銭メリットを計算してみます。
蓄電池と家庭の電気代などの条件は同じで、太陽光発電システムの設置容量を6kWとして計算してみます。

  • 蓄電池容量:7.2kWh
  • 月の電気代:10,000円
  • 日中の電気使用割合:20%
  • メーカー:京セラ
  • 蓄電池購入金額(補助金適用後):94万円
  • 深夜の買電単価:12円
  • 日中の買電単価:32円
  • 太陽光発電の設置容量:6kW
  • 太陽光発電の購入金額:228万円
  • 太陽光発電の売電単価:35円
太陽光発電のみ 回収年数 10.0年

費用回収年数がピッタリ10年と、非常にメリットがある状態です。
ここに同時に蓄電池を購入すると・・・

太陽光発電+蓄電池 回収年数 13.4年

この差を見て、
「お?!太陽光発電システムだけの方が費用回収年数は早くなるけど、これくらいなら蓄電池も一緒に買って安心感も手に入れたいな」
と思う方が多いわけです。

これが最近になって急に蓄電池が売れ出した理由です。
一世代前のダブル発電になってしまうタイプの蓄電池ですと、この費用回収年数は15.7年と2年以上延びてしまいます。

今回のケースですと費用回収年数が約4年延びるわけですが、その4年分で蓄電池の本質的なメリットを手に入れられるのであれば安いと考える方が多いため、蓄電池が売れている訳です。

蓄電池の本質的なメリット

蓄電池の本質的な導入メリットは大きく2つあります。

  1. 非常時の電源になる
  2. ピークシフトに貢献できる

1.非常時の電源になる

停電蓄電池を導入する一番のメリットは、非常時に電源として使えることの安心感です。
例えば、蓄電容量7.2kWhの蓄電池がフル充電の状態であれば、以下の電子機器を12時間使用し続けることができます
(フル充電は3時間程度で完了します。)

7.2kWhの蓄電池で同時に12時間使い続けられる電子機器

しかも、停電時に は自動で蓄電池からの電気の供給が始まるようになっています
どの配線に電気を流すかは、蓄電池を設置する際にあらかじめ設定しておきます。

2.ピークシフトに貢献できる

電力需要のピーク(13時~16時)を避けて電気を使用することをピークシフトといいます。
蓄電池があれば、電力会社から供給される電気を使う時間をずらすことができるため、電力需要のピークの山を減らすことができ、エネルギーの無駄を減らすことができます。

電力需要がピークの時間帯と蓄電池を充電する時間帯

電気は貯められないため、電力会社は電気の需要に合わせて火力発電や水力発電など調整用の発電施設を動かしたり止めたりする必要があります。
発電設備は、できるだけ動かしたり止めたりをしないほうが稼働効率が良くなるので、電力需要の山と谷をなるべくなくしたほうが、発電するための無駄なエネルギーを使う必要がなくなります。

ですので、蓄電池があれば電力需要のピークの山と谷の差を減らすことができるので、日本のエネルギー事情に貢献することができるのです。

番外編:蓄電池のもう一つのメリット

現金で購入した場合ではなくローンを組んで購入した場合、補助金として何十万の現金が振り込まれるという事もメリットの一つです。
あくまで当座の現金が必要な方に限られるものですが、補助金は購入して数か月で何十万か振り込まれるので、補助金がある時期はねらい目ですね。
当然ですが、後々ローンで返済する事にはなります。

蓄電池補助金の詳しい説明はこちらのページをご覧ください。

まとめ

日本のエネルギー事情を考えた時に、太陽光発電システムをはじめとする再生可能エネルギーの普及は急務であり、その相棒としての蓄電池の普及がこれからの課題となっています。
そのため国は、太陽光発電システムが補助金を必要としない普及価格帯にまで下がったのを見計らって、今度は蓄電池の大型補助金を開始しました。

蓄電池はまだまだ高価な商品です。
ですが、蓄電池を導入することは、非常時の電源としての安心にプラスして、日本のエネルギー問題の助けにもなります。

太陽光発電を設置するのであれば、ぜひ一緒に蓄電池も検討していただきたいと思います。

太陽光発電も蓄電池も、まじめに提案します。

蓄電池は普及し始めてまだ日が浅いため、充分な知識をもたないまま、良い話だけをもちかけて販売している業者がたくさんいます。

ソーラーパートナーズの加盟企業は、蓄電池を無理に売りつけるようなことはしません。
お客様が本当に必要だと感じたときに購入されることが重要だと考えているからです。

そのため、ソーラーパートナーズにはしつこい営業を抑制するイエローカード制度があります。
しつこい売り込みを行った企業に対してペナルティーを与えるしくみがあることで、しつこい営業を抑制し、お客様主導で検討を進めることができます。

実績豊富な企業から、蓄電池や太陽光発電の正しい説明を聞いてみたいとお考えの方は、ソーラーパートナーズまでお気軽に見積り依頼してください。

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(2017年5月22日更新)

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