「蓄電池？まだまだ高いでしょ？」
そう思っている方も多いですが、ここ数年で蓄電池の価格は大幅に下がりました。今では太陽光発電を設置しているのであれば、蓄電池もセットにするのが、 「標準」となってきています。
この記事では
まで、蓄電池に関する情報を網羅的に解説します。
この記事さえ読めば蓄電池の重要ポイントは全ておさえられるようにしています。 より詳しく知りたい方は各詳細ページをご覧頂きたいと思いますが、「蓄電池、ちょっと気になるな」という方はこの記事さえ読めばばっちりです！
蓄電池を導入する方が急増しているのはご存知でしょうか？ これまでも堅調に推移してきた蓄電池市場ですが、以下のような背景から、ここ数年でその勢いがますます加速しました。
蓄電池の導入が急増している背景
太陽光発電を設置しているのであれば、蓄電池を導入するのが「あたりまえ」になってきています。
太陽光発電システムの概要やメリットデメリットに関しては下記記事を読んでみてください。
住宅用太陽光発電は設置してから10年間、固定買取制度によって、高い価格で売電することが確約されています。 例えば、2011年3月までに太陽光発電を設置した方は48円/kWhという非常に高額な売電価格が設定されていました。
しかし、この固定買取期間が終わった後は、決まった売電価格ではなく、電力会社との自由契約によって決められることとなります。
経済産業省※の資料によると、2019年10月時点で確認できる各社の買取メニューの中央値は9.3円kWhで、従来の48円/kWhと比較すると、大幅に売電価格が安くなることを受け入れなければなりません。 ※令和2年度の調達価格等に関する意見（案）|経済産業省資源エネルギー庁
以下の表では、各電力会社が発表している卒FIT後の電力買取価格と、卒FIT後に経済メリットがどれぐらい減少するかをまとめています。
※6kW太陽光発電システムの年間発電量6,600kWhを、2割を自家消費、8割を売電として計算。
※ここで記載した大手電力会社各社の卒FIT後の買取価格が、いずれも中央値9.3円kWhを下回るが、これは大手以外の新電力会社が、比較的高値の売電価格を設定していることに起因する。卒FIT後も少しでも高い金額で売電したいと考えるのであれば、新電力会社を探してみるのがおすすめです。
FIT制度の買取期間満了後の当社買取価格等について|北海道電力 ツナガルでんき|東北電力 固定価格買取制度に基づく買取期間満了後の買取について|北陸電力 「再生可能エネルギーの固定価格買取制度」（FIT）による買取期間満了後の余剰電力買取りについて|東京電力エナジーパートナー これからデンキ|中部電力 買取期間が終了する太陽光発電からの余剰電力買取について|関西電力 住宅用太陽光発電設備の余剰電力を活用した新たなサービス 「ぐっとずっと。グリーンフィット」の開始について|中国電力 余剰電力の買取期間が満了したお客さまに朗報！|四国電力 FIT制度の買取期間が満了する太陽光発電の買取プランを決定しました －2019年11月以降の買取期間満了後も引き続き購入します－|九州電力 固定価格買取制度終了後の取り扱いについて|沖縄電力
卒FITによって、売電メリットが大きく減少することについて説明しましたが、ではどうするのがお得でしょうか。卒FIT後の太陽光発電の活用方法には大きく3つの方向性がありますので、それぞれを比較してみましょう。
一つ目は卒FITを迎えても、「特になにもしない」という方法です。
先ほども書いたように、特に何もしなかった場合、売電価格が9.3円/kWh程度まで下落する分がそのまま経済メリットを下落分となりますので、少しもったいないと言えるでしょう。
2つ目は、太陽光発電の電気を自家消費するために生活スタイルを見直すという方法です。
卒FIT後の売電価格は9.3円/kWh程度なのに対して、電力会社から購入する電気の金額は26円/kWh程度ですので、太陽光発電が発電した時間帯に電気を使って、夜間などに電力会社から購入する電気を減らすのは合理的と言えるでしょう。
しかし、ほとんどの人の場合、ライフスタイルを変更することは簡単ではないと思いますので、これは現実的に難しいのではないかと考えられます。
3つ目は、蓄電池を使って自家消費をするという方法です。
日中に太陽光発電が発電した電気で、使わずに余った分は蓄電池に貯めておきます。
夕方以降の太陽光発電が発電をしていない時間帯にも、蓄電池に貯めておいた電気を自由に使うことができますので生活スタイルを変えることなく、無理せずに太陽光発電の電気を有効活用することができます。
卒FIT後も、無理せずお得に太陽光発電の電気を使いたいと考えるのであれば、蓄電池を導入するのは非常に有効な選択肢ということです。
ここで改めて、蓄電池を設置する３つのメリットをご紹介します。
蓄電池があれば、停電が起きたときにも太陽光発電で作った電気を蓄電池に貯めて、必要な時に使うことができます。
例えば、蓄電容量7.2kWhの蓄電池がフル充電の状態であれば、以下の電子機器を12時間使用し続けることができます。 （フル充電は3時間程度で完了します。）
停電時に電気を使えないとどれぐらい困るのかというのはなかなかイメージしにくいと思いますが、電気が使えないとどんなことが起こるでしょうか。
例えば冷蔵庫が使えずに食品が全て腐ってしまうかもしれませんし、携帯電話の充電ができずに連絡が途絶えてしまうかもしれません。
赤ちゃんのいる家庭であれば、お湯を沸かすことができずにミルクが作れないということも考えられます。
実際に北海道のブラックアウトを経験した方の中には、蓄電池の必要性を強く感じ、すぐに蓄電池を購入した方もいました。
実際に災害が起こる前に蓄電池を導入しておくのは賢明な判断と言えるはずです。
蓄電池があれば、太陽光発電でつくった電気の自家消費比率を高めることができるというメリットがあります。
先ほど説明した卒FITのケースはもちろん、これから太陽光発電を導入する人は売電価格よりも電力会社から購入する電気の方が割高になりますので、 蓄電池を導入して自家消費比率を高めたほうがお得になります。
一般的に蓄電池を導入すると、電力会社との契約を深夜料金が安いプランに変更します。（オール電化を導入済みの方は既にこのようなプランになっているはずです。）
太陽光発電で貯めた電気を夜に使うだけでなく安い深夜電力をさらに貯めて、太陽光発電がまだ動き出さない朝の時間帯に使うことで2つめの経済メリットを得ることができます。
蓄電池の業者の中にはメリットばかり説明をして、デメリットの説明を一切しない業者もいますので、十分な予備知識を付けておくことが必要です。
やはり家庭用蓄電池を導入する上で最もネックになるのが、初期投資費用が必要になるという点です。
蓄電池の導入によって経済効果が生まれるとはいっても、一時的に手元のキャッシュがなくなってしまうのはデメリットと言えます。
初期投資の負担を軽減するためには、ローンを活用するという方法があります。
これから太陽光発電を購入する方は、太陽光発電と一緒にローンに組むことができますし、太陽光発電を既に設置済みの方は、蓄電池単体でもローンを組むことは可能です。
蓄電池が経済メリットを生んでくれますので、実質的にはわずかな負担で導入することが可能です。
家庭用蓄電池のデメリットとして、次に挙げるのが、蓄電池の劣化です。
蓄電池は性質上、充放電を繰り返すごとに蓄電可能容量が減っていくという特性があります。
劣化のしやすさはメーカーによって異なりますので、メーカー選びの際の一つの判断材料にしましょう。
蓄電池を検討するときについ忘れがちなのが設置スペースが必要になるということです。
10年以上設置をする蓄電池ですので、設置スペースを確保できるかも考えて検討するようにしましょう。
屋内に蓄電池の設置スペースがない場合には、屋外に設置できるタイプの蓄電池を選ぶという選択肢もあります。
例えば、高寿命の蓄電池として有名な東芝エネグーンは、屋外設置タイプの蓄電池です。
また、屋内用の蓄電池でもコンパクトなサイズの製品を選ぶという選択肢もあります。
例えばオムロンの蓄電池KP-BU65-Aは、横452mm×高さ656mm×奥行き120mmと非常にコンパクトです。
蓄電池と言っても、いくつかの種類に分かれます。 現在市場に流通している家庭用蓄電池の主流はリチウムイオン蓄電池です。
2020年時点で、一般的な家庭に導入される蓄電池の価格はおおよそ100~220万円程度です。同じ家庭用蓄電池でも製品によって大きな価格差があります。
製品によって大きな価格差がつく理由は色々ありますが、最もわかりやすいのは蓄電容量の違いです。例えば、4kWh程度の蓄電池であれば130万円程度が目安になりますが、10kWhを超えるような機種ですと200万円以上になることがほとんどです。
各メーカーごとの相場価格については以下の記事に記載していますので是非ご確認ください。
蓄電池を検討する際に必ずチェックしておきたいのが補助金情報です。
補助金は大きく、国のものと地方自治体のものに分かれます。
2020年度は国から蓄電池の補助金が用意されています。
補助金額は条件により異なりますが8kWh蓄電池を総額125万円(工事費込み)で設置した場合の例では23.6万円の支給になります。
ちなみに、元々2020年度には蓄電池の補助金はなくなる見込みでしたが、2019年度補助金の申し込みが少なかったこともあり、補正予算という形で2020年度も支給されることになりました。
公募期間は2020年04月07日（火）～2020年6月30日（火）となっていますが、新型コロナウィルスの対応状況も踏まえて、期間の延長をする可能性もあるとのことです。
詳しくは以下の記事をご確認ください。
参考：平成31年度「災害時に活用可能な家庭用蓄電システム導入促進事業費補助金」 追加公募について|一般社団法人環境共創イニシアチブ
地方自治体も家庭用蓄電池の補助金を用意している場合があります。
例として香川県の補助金を紹介します。
香川県では、「設備費（パッケージ型番一式）の1/10（上限10万円、千円未満切り捨て）」という条件で補助金が用意されています。 また、太陽光発電にも「13,000円/kW （上限5万円、千円未満切り捨て）」という条件で補助金があります。
業者が補助金情報を把握していないケースも散見されますので、蓄電池をご検討する際には地方自治体から補助金が支給されていないか、ご自身でも必ず確認するようにしてください。
確認の方法がわからないという場合には、ソーラーパートナーズまでお気軽にお問い合わせください。
令和2年度住宅用太陽光発電等の補助制度|香川県
いざ蓄電池を検討しようと思うと、次に考える必要があるのがメーカー・機種選びです。
家庭用蓄電池は、価格以外にもメーカーや機種ごとに以下のような違いがあります。
家庭用蓄電池 メーカー・機種選びのポイント
蓄電池には太陽光発電と連携できるタイプの製品と、太陽光発電とは連携せずに電力会社から供給される電気だけを蓄電できるスタンドアローンタイプの製品があります。
太陽光発電を導入する方は太陽光発電と連携できるタイプの製品を選ぶ方がほとんどですが、マンションなど太陽光発電を設置するのが難しい環境なのであればスタンドアローンタイプを導入するという選択肢もあります。
家庭用蓄電池の電気を貯めることができる容量はメーカー・機種ごとに異なります。
平均的な容量は5~7kWh程度ですが、大型のタイプでは10kWhを上回る機種もあります。
どれぐらいの容量を選ぶかについては、災害時にどれぐらい電化製品を使いたいかによって判断します。
当然、蓄電容量が多い機種ほど設置費用が高くなる傾向がありますので、費用対効果を考えて機種選定をしてください。
メーカーや機種によって大きく異なるのがサイクル寿命です。
蓄電池は充放電を繰り返すことで徐々に蓄電可能容量が少なくなっていきます。これをサイクル寿命と言います。
例えば、シャープのクラウド蓄電池システムの場合、約12,000回の充放電を繰り返しても初期の約70%の容量を維持できるとされています。
スマートフォンを使っている方なら、スマートフォンの充電の「持ち」が徐々に悪くなることを実感しているのではないかと思います。これはまさにサイクル寿命が減っているということです。
サイクル寿命はメーカーや機種によって異なりますので、選ぶ際の一つのポイントとなります。
メーカー・機種選びのポイントとして、あまりよく知られていないのが特定負荷型と全負荷型の違いです。
特定負荷型とは、停電時にあらかじめ選んでおいた回路に限定をして電気が使える蓄電池です。
例えば、一階の照明や冷蔵庫を選んでおいたとすると、停電時に一階の照明や冷蔵庫を使うことはできるものの、二階のパソコンは使えない、といった具合です。
一方の全負荷型の場合には、停電時にも原則的に全ての電化製品を使うことが可能です。
現在市場に流通している蓄電池の大半は特定負荷型ですが、伊藤忠商事のSmartStarLや、4Rエナジーのエネハンドといった製品は全負荷型です。
特定負荷型に比べて全負荷型は高額になりますので、停電時の安心をどこまで求めるかでご判断ください。
蓄電池のメーカー選びについて、更に詳しく知りたい方は以下の記事をご確認ください。
既に太陽光発電を設置済みで、これから蓄電池を後付けする方への注意点
2019年問題対象者の方など、既に太陽光発電設置済みで蓄電池を後付けする場合には、いくつか注意しなければいけないポイントがあります。
例えば、既に設置している太陽光発電と異なるメーカーの蓄電池を設置する場合、太陽光発電の保証が切れてしまう可能性があります。
その逆に、同一メーカーの蓄電池をつけることで、太陽光発電の保証期間を延長するという戦略をとるメーカーもでてくるかもしれません。
いずれにしても蓄電池を後付けするときには保証面の配慮が必要です。
また、蓄電池と既存の太陽光発電に互換性があるかどうかも確かめる必要があります。
蓄電池後付けの機種選びはかなりややこしく、全てのメーカーの蓄電池が無条件に選べるわけではありません。ご検討中の方はソーラーパートナーズまでご相談いただければ、蓄電池に精通したアドバイザーが無料でアドバイスします。
太陽光発電を検討していて、同時に蓄電池を設置しようとする方への注意点
現在、太陽光発電システムの購入を検討している方がセットで同時蓄電池を購入しようとする場合にも気を付けなければならないポイントがあります。
太陽光発電システムの保証年数はパネルが25年、パワーコンディショナーなどそれ以外の機器が15年が最近の相場になってきています。
しかし、蓄電池の保証年数は10年が相場です。
停電時はもちろんその力を発揮してくれますが、固定買取期間が終了した10年後のいわゆる卒FITの時期に保証が10年では切れてしまいます。
有償にはなりますが、5年の延長保証を用意しているメーカーも多いので確認するようにして下さい。
また蓄電池の容量の種類が限られていますので、太陽光発電のメーカー比較をする際に、忘れずに同じく各メーカーの蓄電池の性能もチェックすることが大事です。
蓄電池の中には電気自動車との連携ができる「トライブリッド蓄電システム」という製品もあります。
トライブリッド蓄電システムとは、「太陽光発電でつくった電気を一時的に蓄電池に貯めておき、電気自動車がご自宅に戻ってきてから、貯めておいた電気を電気自動車に移すことができる」という機器です。
電気自動車をお持ちのご家庭であればトライブリッド蓄電システムも一度検討してみるといいと思います。
トライブリッド蓄電システムについては以下の記事で解説していますので、気になる方は読んでみてください。
トライブリッド蓄電システムとは違い、V2Hは蓄電池はありません。
V2Hは「Vehicle to Home」（ビークル トゥ ホーム）の略で、電気自動車と家をつなぐという意味で、電気自動車の電気を家で使えるように戻す仕組みのことです。
2018年の北海道の大停電、2019年の千葉県の台風による長期停電と、自然災害による災害停電が現実味を帯びてきた事によって、2019年11月からの卒FITの方々の売電からの自家消費へのスイッチとは別の動きとして蓄電池購入の流れができています。
そして卒FITの方と、この停電に備えての方の蓄電池へのニーズは明らかに違います。
卒FITの方はパワーコンディショナーの交換まで視野に入れた方が多く、容量は必要最小限に抑える傾向がありますが、停電備えとしての購入検討の方はエアコンまで動かせることや、なるべく蓄電容量は大きいものを求める傾向があります。
パワーコンディショナーを交換するのかしないのか、蓄電池の容量はどうするのか、家全体をバックアップするタイプにするのか特定の電源だけ停電時に使えるタイプにするのかなど、様々なポイントがあり今現在の各メーカーからのラインアップではまだ満たしきれていないニーズもあるのが現状です。
これからより細分化されたニーズに応える蓄電池が各メーカーから販売されてくると思いますので、常にユーザー目線で必要な情報をわかりやすく整理した状態でお伝えできるようにしていきたいと思います。
