ソーラーシェアリングとは、耕作地の地上3メートルほどの位置に藤棚のように架台を設置して、農作物に太陽光があたるように隙間をあけながら太陽光パネルを並べることによって、営農を続けながら太陽光発電を行うことです。 太陽光（ソーラー）を発電と農業の両方で分け合う（シェアする）ことからソーラーシェアリングと呼ばれます。
ソーラーシェアリングはCHO技術研究所の長島彬所長によって開発され、2004年に特許出願されましたが、2005年にその技術が公開されたため、無償で誰もがどこの国でも使用できるようになりました。 （特許公開2005-277038）
植物は一定量の光があれば育ち、それを超える量の光は光合成につながらず、成長に必要ありません。 この「これ以上光があたっても光合成につながらない光の量」を「光飽和点」といいます。
ソーラーシェアリングは、植物に光飽和点があることを利用して考案された技術です。 植物の種類によって光飽和点は異なりますが、おおむね遮光率が30%程度以下であれば、作物の成長には影響がないと考えられています。 サトウキビやトウモロコシのように光飽和点が見られない植物も一部には存在しますが、多くの植物には光飽和点があるため、ある程度の太陽光を遮っても、十分発育するものと考えられています。
現在、農業から得られる収入は非常に低い水準にとどまっています。 そのため、会社勤めと農業を両方行う兼業農家でなければ生活できなかったり、年金暮らしの高齢者でなければ農業を続けられないという異常な事態に陥っており、農業危機が叫ばれて久しい状況になっています。
ソーラーシェアリングはこのような危機的状況を打破する一手になる可能性があります。 ソーラーシェアリングを行うことで、農業収入に加えて売電収入を得られるようになるため、農家の収入を大きく増やせる可能性があります。
例えば、ソーラーシェアリングを1反の広さで導入した場合、約45kWの太陽光発電が設置でき、平成31年度(2019年度)の売電単価14円/kWhで計算すると、年間68.4ほどの現金収入につながる可能性があります。
農家の収入が増えることで、後継者問題の解決や、食糧自給率の低下に歯止めをかけることができる可能性があります。これが、ソーラーシェアリングにおけるもっとも大きなメリットだと言えます。
太陽光発電を行うには日射条件の良い広い場所を必要としますが、ソーラーシェアリングは日本に存在する471万ヘクタールの農用地を利用できるため、実質的に設置場所の制約がほとんどなくなると言えます。
ソーラーシェアリングを提唱しているCHO技術研究所の長島彬所長によると、日本に存在する471万ヘクタールの農用地のうち、300万ヘクタールにソーラーシェアリングを導入すれば、国内の総発電量すべてを賄うことも可能とのことです。
太陽光発電は天候などによって日射量が不安定になってしまう太陽エネルギーを利用するため、安定的な電力源とはなりえないと言われますが、CHO技術研究所の長島彬所長によると、広大な面積でソーラーシェアリングを実施すれば、一部の地域が曇りでも全体ではある程度安定した日射量を得られるため、安定的な電力源にすることも十分可能であるとのことです。
ソーラーシェアリングは新しい技術であるため、実際に農作物を育てている耕作地での導入実績がまだまだ少ない状況です。 そのため、遮光率や架台の高さなどソーラーシェアリングのさまざまな導入条件によって、農作物にどのような影響が出るのか実証データがあまりありません。
ソーラーシェアリングの導入を検討する方はこういったリスクがあることを理解した上で導入を進める必要があります。
住宅用太陽光発電システムには長い歴史があるため、各メーカーが太陽電池モジュールに加えてパワーコンディショナーや架台など、さまざまな住宅に適したシステムを開発し販売しています。 一方、ソーラーシェアリングにはまだ長期間稼働の実績がないため、どのような架台を組み、どのようなシステムで運用すればよいかといったノウハウが不足している状況です。
一般社団法人ソーラーシェアリング協会では適切なソーラーシェアリングの普及に向けて研究を進めており、GWソーラーを使った推奨システムをソーラーシェアリング協会加盟企業に公開していますが、十分な研究データもないままソーラーシェアリングを提案している企業も多いのが現状です。
ソーラーシェアリング協会による研究でさえもまだ十分とは言い切れないかも知れませんが、少しでもソーラーシェアリング導入によるリスクを低減したいとお考えでしたら、ソーラーシェアリング協会加盟企業から導入することをお勧めします。
2013年3月31日に農林水産省からソーラーシェアリング導入に関する指針が出されました。 現時点ではこの農林水産省の指針に沿ってソーラーシェアリングを導入していくこととなります。
農林水産省の指針では、ソーラーシェアリングを行うための架台の柱部分を農地の一時転用とみなし、3年ごとに継続審査を受けて農地の一時転用許可を受ける必要があります。
継続審査では周辺平均的反収の20%減以内でなければ次の許可がおりない可能性があると言われています。 ソーラーシェアリング導入によって、周辺平均的反収の20%を超える減収になる状況が続いてしまった場合、農地一時転用の継続許可が下りず、最悪の場合、せっかく設置したソーラーシェアリング設備の撤去を命じられる恐れがあります。
現時点ではまだまだソーラーシェアリングの技術が確立されているとは言えない状況のため、ソーラーシェアリングを導入する方にとってはリスクが大きいと言えます。 その一方で、現在は太陽光発電による売電が優遇されているため、平成31年度内(2019年度)に導入した場合、売電単価14円が20年間固定されます。 この優遇制度が大きいため、リスクが大きくても導入する価値は十分あるとも考えられます。
これからソーラーシェアリングを導入する方は、上記のメリット・デメリットについてよく理解した上で導入を検討してください。 ソーラーパートナーズでは、ソーラーシェアリングに関するご相談を受け付けていますので、ご興味のある方は見積りフォームからお問い合わせください。
