【2024年】新築で太陽光発電を設置するメリットは?補助金や義務化についても解説。
新築の家を建てる際、ハウスメーカーから太陽光発電の設置を勧められている方も多いのではないでしょうか。
太陽光発電システムは、長期的に電気代を節約することができるため、新しい住まいの計画において魅力的な選択肢となっています。また近年ではそもそも設置が義務化される動きもあります。
この記事では、新築住宅に太陽光発電を導入するメリット、デメリットについて解説します。
新築で太陽光発電を設置するメリット
具体的には以下の3つのメリットがあります。
- 屋根材、屋根勾配を太陽光発電に最適なものを選べる
- 先行配線・先行配管をすることで、見栄えをきれいにすることができる
- パワコン設置位置を考慮して図面を変更することができる
屋根材、屋根勾配を太陽光発電に最適なものを選べる
もし仮に太陽光発電を第一目的として家を新築するのなら、一番いい設置環境はほぼ決まっています。
- 屋根の形:南向きの片流れ
- 屋根勾配:真南向きであれば6寸勾配
- 屋根材:ガルバリウム鋼板かスレート葺き
ただそれぞれの地形によって方位が変わりますし、プランによって対応できる屋根の形できない屋根の形があります。
屋根材も当然値段が違いますし、耐久年数が違います全体の予算の中で考えなければいけません。
先行配線・先行配管をすることで、見栄えをきれいにすることができる
新築時に太陽光発電システムを導入する場合、家の建築と合わせて設置工事を進める事ができます。
接続箱やパワーコンディショナを屋内に設置するケースでは、事前に配管を通し、配線を行うことができます。
先行配線・先行配管を行うと、通常外壁に設置することになる配線が見えなくなることで見栄えが良くなります。
先行配線・先行配管を行う時期は断熱材の吹付の時期が一つの目安となります。
実際に工事を行う際には、工務店・ハウスメーカーの現場担当の方と打ち合わせをしながら進めていくことになります。
じつは、このスケジュール調整が現場スケジュールに影響するので非常に面倒です。
先行配線・先行配管は、工程が複数発生するため工事代上昇の要因となります。
そのため、予算との兼ね合いで決める事になります。
一部、依頼する太陽光発電工事会社が工務店・ハウスメーカーと提携ではない場合、工務店・ハウスメーカーの協力が得られず、全てできあがってからの設置工事となるケースもあります。
パワコン設置位置を考慮して図面を変更することができる
パワーコンディショナは屋内設置が主流です。
パワーコンディショナの設置位置は分電盤になるべく近い、配線が可能な場所を見つけて設置します。
既築の場合は脱衣所や玄関などに設置するケースが多くなります。
新築の場合はその場所を確保するために図面変更をすることも可能です。
たとえば、引き戸をやめて開き戸に変更する、などが可能です。
注意点:支払方法と予算をどう考えるか
新築の場合、太陽光発電の費用をどのように支払うかで、予算の考え方が変わってきます。
既築の場合は、支払い方法の選択肢は2択です。
- ソーラーローン
- 現金
太陽光発電システムは原則容量(kW数)が大きければ大きいほどメリットは大きくなります。
そのため、ソーラーローンを組んで購入する方は屋根への最大設置で検討するのが通例です。
現金一括購入の場合は、最大設置をしたくてもそこまでは払えないという事が起きるため、最後は予算とのバランスを考えての検討となります。
新築の場合にはここに住宅ローンが加わります。
新築を建てられる方で中には現金一括購入という方もいらっしゃるでしょうが、普通は住宅ローンを組みます。
その住宅ローンに太陽光発電を組み込むという方法です。
- 住宅ローンに組み込む
- ソーラーローン
- 現金
新築でもソーラーローンを利用する場合では、既築の場合と同じく最大設置で検討する方が多くなります。
住宅ローンの場合も金額気にせず最大設置を検討しそうな感じがしますが、住宅ローンの借り入れ限度額があるためそういう訳にもいかないケースがほとんどです。
上限が決まってしまっているため太陽光発電システム代を上げていくと他の設備に皺寄せが来るという状態になります。
現金一括購入の場合も既築と同じく、予算とのバランスを考えての検討となります。
なお、ソーラーローンにも条件があります。
詳しく知りたい方はコチラをご覧ください。
ソーラーローン金利比較についてはこちら
ソーラーローン金利(太陽光発電ローン金利)比較 »
ソーラーローン全般についてはこちら
ソーラーローン(太陽光発電ローン)まとめ »
新築で太陽光発電を設置するデメリット
建築前の状態ではハウスメーカーが提供するメーカーに限定されるため、市場全体の中から最適な太陽光パネルを選ぶことができない可能性があります。またハウスメーカー経由での太陽光発電の設置は設置業者との直接契約ではないため、高額になるケースがあります。これは建築業界の多重下請け構造が原因です。間に業者が入れば入るほどマージン分の費用が上乗せになります。
積水ハウス | シャープ、カネカ |
---|---|
大和ハウス | パナソニック、シャープ、ソーラーフロンティア |
住友林業 | パナソニック、シャープ、京セラ、ソーラーフロンティア |
まず最初に知っておいていただきたいことは、工務店は太陽光発電システムについては詳しくないということです。
工務店は家を建てる事が仕事ですので、未だかなりの工務店では太陽光発電の提案すらしていません。
提案のできる会社はだいたいどこかの太陽光発電工事会社と提携をしています。
先ほど、新築住宅に太陽光発電を設置しようと思ったときに、どこにお願いするかは以下の2つだといいました。
- 工務店にお願いする
- 外部の太陽光発電工事会社にお願いする
工務店からの太陽光発電システムの提案の場合はさらに2種類のパターンに分かれます。
1つは工務店と太陽光発電工事会社の2社分のマージンが入るので相場よりも高値での提案になっているケース。
もう1つは家の部分でしっかりと利益を頂いているので工務店のマージンは取っておらず適正な価格で提案されているケースです。
結局、実際に動いているのは外部のどこかの太陽光発電工事会社です。
窓口が工務店になるかそうでないかの違いです。
優秀な太陽光発電工事会社と提携しているBパターンが、責任の所在や窓口一本化の意味でもベストだと思います。
新築の太陽光発電システムに対する太陽光発電工事会社の本音
ズバリ言います。
太陽光発電工事会社が以下のお客さまのどちらか1方を選ばなければならないケースがあった時、どちらを選ぶか。
- 既築のお客様
- 新築のお客様
これは間違いなく既築のお客様を選びます。
理由はいたって簡単です。
- 新築は決めることが多く面倒くさい
- 新築は検討期間が長い
太陽光発電工事会社からしてみれば、新築の方が面倒で検討期間も長くて手間も倍くらいかかるからと言って、頂ける利益が倍になるわけではありません。
実際の利益は同等か、少ないくらいだったりします。
むしろ、新築の太陽光発電は対応しないと決めている太陽光発電の会社が数多く存在しているほどです。
既築住宅への太陽光発電 設置の際にやること |
新築住宅への太陽光発電 設置の際に追加でやること |
---|---|
屋根材・屋根の大きさ 屋根勾配・方角を把握する |
屋根材・屋根勾配を どうするか検討する |
メーカーと設置容量を検討する | 住宅の方の予算との兼ね合いも考慮する |
パワコン設置位置を検討する | 図面変更も含めてパワコンの位置を検討する |
契約後、設置工事を行う | 先行配管、先行配線を行う |
場合によっては新築でもソーラーパートナーズがお手伝いできるケースがあります。お気軽にご相談ください。(図面がなければ対応できません)
太陽光発電を後付けするメリット
メリット1.予算計画が柔軟になる
後付けで太陽光発電システムを設置する場合のメリットはご家庭の予算にあわせて柔軟に設置計画を建てられることです。子供が育ってご家庭の電気代が高くなったり、資金に余裕ができてから太陽光発電を設置検討することが可能です。
メリット2.幅広くメーカーを比較できる
またハウスメーカーだけではなく多数の業者から見積もりを取ることができるようになるため、ハウスメーカーの取り扱い製品だけでなく、幅広いメーカーから人気の機種を選ぶことができます。例えば国産で高性能な長州産業や、安さと性能を兼ね揃えたカナディアンソーラーなどの人気メーカーが該当します。
新築で太陽光発電を設置する費用
経済産業省の資料から確認できる2024年太陽光発電の相場価格は以下の通りです。
設置容量 | 設置費用 | 1kWあたりの価格 |
---|---|---|
5.00kW | 130.5万円 | 26.1万円/kW |
※こちらの数値は
調達価格等算定委員会|経済産業省 の配布資料から算出しました。
新築住宅では屋根一体型の太陽光パネルが提案されることも多いです。屋根一体型太陽光パネルは軽量で防振対策となるものの、性能に対して価格が割高になるケースが多いです。
またハウスメーカーからの提案が割安だったとしても注意が必要です。新築時にはもちろん太陽光発電の費用だけでなく、住居自体の費用も掛かります。オプションの太陽光発電の費用は安く見せつつ、実は住居の費用に価格を上乗せしているケースもあるのです。
新築で太陽光発電を設置するときに使える補助金は?
自治体によっては新築で太陽光発電を設置するにあたり、補助金を設けている場合があります。
例えば、東京都では以下の補助金があります。
東京ゼロエミ住宅
家庭部門の省エネルギー対策を推進し、高い省エネ性能等を持つ住宅を普及させるため、令和元年度から「東京ゼロエミ住宅」基準を設定するとともに、基準に適合する住宅を新築した建築主に対しその費用の一部を補助する事業を実施しています。
助成対象住宅 | 都内の新築住宅(戸建住宅・集合住宅等) 床面積の合計が 2,000平方メートル未満を対象 |
---|
戸建て住宅の補助額は3つのランクに分かれており、20万円~210万円の補助が得られます。
またこれとは別に太陽光パネルに対しての上乗せ補助も実施されています。
補助金額 | 1kWあたり12万円(上限36万円) 3.6kW超の太陽光パネルの場合、1kWあたり10万円 |
---|
まとめ
太陽光発電を新築の住宅ローンに組合せて、また設計段階から計画に組みこんで設置できるのであればお得になる可能性は高いです。一方で価格面を考えると、自社施工会社に頼んだ方が良いケースも多々見当たります。相場価格や補助金をしっかり確認した上で、よりお得に設置できるように、情報収集することをお勧めします。
ソーラーパートナーズでは既に住宅(もしくは図面)をお持ちの方に太陽光発電の自社施工会社をご紹介しています。
残念ながら、これから新築住宅の計画を立てる方にはご紹介できませんが、そのような方向けにプレゼント冊子をご用意しています。ぜひご参考にして頂ければ幸いです。