太陽光発電の回収年数は本当に10年?費用の回収年数の計算方法

2019年6月12日の日経・NHKへの解説はこちら solar-partners.jp
カテゴリ: 売電

太陽光発電の回収年数とは

太陽光発電は20~30年ほど使用する商品のため、最初にかかる費用はある程度高額な商品です。

そうすると一番気になるところは、
・どれくらいの期間発電させれば、初期費用が戻ってくるのか
という点だと思います。

太陽光発電は、長期間かけて費用を回収する商品です。
今回はどのくらいの期間で初期費用を回収できるのか、その算出方法をご説明いたします。

初期費用は20年以内に回収できる

実はほとんどの場合、太陽光発電は20年以内に初期費用を回収することができます。
こちらについては後程ご説明いたします。

回収年数の計算の仕方ですが、『設置費用÷金銭メリット』で算出します。

太陽光発電の費用というのは、大きく分けて、設置費用メンテナンス費用の二つがあります。
一般的な太陽光発電の設置費用は154万円メンテナンス費用は14,400円/年です。
メンテナンス費用ですが、将来的に必要になるので積み立てて考えます。

二つの費用に関しては、以下の記事を参照ください。

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太陽光発電の金銭メリットは年間130,368円

では、もう一つ『金銭メリット』というのは、何が含まれているものなんでしょうか。

一般的な5.00kWの太陽光発電の金銭メリットは年間130,368円です。

金銭メリットは、売電収入+電気代削減額で求めることができます。
売電収入は年間91,258円電気代削減額は年間39,110円です。

今回は回収年数の計算方法の説明なので、売電収入と電気代削減額の詳しい説明は省略します。
詳しい内訳は、こちらの記事をご覧ください。

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回収年数の計算方法

それでは、実際に回収年数を計算してみましょう。

今回は例として、一般的な5kWの太陽光発電を設置することを想定します。

先述したとおり、回収年数は『設置費用÷金銭メリット』で算出します。
なので、初期費用である154万円(相場価格)÷(金銭メリット130,368円-メンテナンス費用15,000円)を計算します。

そうすると、14.77年(14年6カ月と2日)となります。
端数の0.62は順番に、×12カ月、×30日すると、月に直すことができます。

このように、おおよその回収年数を計算することができます。
ですが、いちいち自分で計算するのは億劫かと思いますので、ぜひこちらのシミュレーションページをご利用ください。

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カテゴリ: 導入サポート

このシミュレーションページでは、メーカーやkWなどを変えることで、簡単に回収年数を調べることができます。

また、10年以降の収入もパワコン交換費用なども想定してシミュレーション出すことできますので、ぜひご参考ください。

太陽光発電は費用の回収後もメリットを出し続けてくれる

以上のシミュレーションから、一般家庭が平均的につける5.00kWくらいのパネルでもおおよそ20年以内に初期費用の回収が可能ということがわかりました。
ただここで、費用回収後は同じ売電価格ではないから売電収入が減ってメリットがないのでは?と疑問が出るかと思います。

たしかに、経済産業省の資料によると、決定ではありませんが10年目以降は11円/kwhを想定しているので、最初の売電価格で電気を売ることはできないかもしれません。

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ですが、売電の収入が減ったとしても、毎日かかる電気代は変わらず削減することができます。
先ほどご紹介したシミュレーションを見てみると、10年後は定期メンテナンスを含めても、利益を出し続けていることがわかります。

設置するだけで、こんなにも経済的メリットを生み出してくれるのは太陽光発電ならではです。

まとめ

今回お伝えしたいことは、

・回収期間は20年以内
・回収期間は、『回収年数=設置費用÷メリット』で計算できる
・太陽光発電は、10年後も金銭メリットを出し続けてくれる

2009年から始まった売電制度(固定価格買取制度)のおかげで、金銭メリットが増え、回収年数が格段に短くなりました。
なので、一般的な5.00kwでも20年以内で初期費用が回収できるのです。

その一方で、売電価格が下がってきたことに不安に感じている方もいらっしゃるかと思います。
ですが、同時に設置費用も年々下がっており、以前よりも導入しやすくなっています。
また、太陽光発電のメリットは金銭メリットだけではなく、国のエネルギー自給率の改善や温暖化防止なども大きなメリットになります。
現在は、国をあげて制度を作り、再生エネルギーである太陽光発電を後押ししているので、この機会にぜひご検討ください。

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(2019年4月19日更新)

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