太陽光発電の費用対効果は？回収年数は本当に10年？ランニングコストまで解説
こんにちは！
「太陽光発電と蓄電池の見積サイト『ソーラーパートナーズ』」記事編集部です。
太陽光発電の導入を検討しているものの、「本当に元が取れるのか」と不安に感じている方は多いものです。
この記事では
- 太陽光発電の費用の目安
- 太陽光発電の費用対効果の考え方
- 太陽光発電の回収年数の計算方法
- 太陽光発電の費用対効果を高める方法
について詳しく解説します。
太陽光発電の費用の目安
太陽光発電は条件によって費用が大きく異なります。
2019年の時点では、平均的なケースでの設置費用は150万円程度と言われていますが、
安いケースでは100万円を切ることも珍しくありませんし、最近では珍しいですが、500万円を超えるケースもあります。
太陽光発電の費用は主に以下のような条件で変動します。
太陽光発電の費用が変動する要因
- 設置容量
- メーカー・機種
- 設置環境（屋根材など）
太陽光発電の価格の変動要因1.設置容量
太陽光発電の費用に最も直結するのは太陽光発電の設置容量です。
太陽光発電の設置容量は「kW」という単位で表されますが、このkW数が大きければ大きいほど設置に費用がかかります。
もちろん、kW数が大きくなると設置費用が高くなるだけではなく、発電量も増えます。
ほとんどのケースでは、設置容量を増やした方が費用対効果は良くなります。
太陽光発電の価格の変動要因2.メーカー・機種
メーカーや機種も価格の変動要因です。
一概には言えませんが、変換効率が高い、つまり同じ面積で多くの発電量を得られるパネルほど、価格が高い傾向があります。
また、海外メーカーよりも国内メーカーの方が価格が高い傾向があります。
太陽光発電の価格の変動要因3.設置環境（屋根材など）
屋根材などの設置環境も太陽光発電の設置費用に影響します。
例えば、スレート屋根の方が瓦屋根よりも安い費用で太陽光発電を設置することができます。
屋根材によって発電量が変わることは基本的にはありませんので、スレート屋根の場合には、瓦屋根よりも費用対効果が良くなるということです。
その他、価格が変動する大きな要因として「業者の粗利」がありますが、この点に関しての説明は割愛させていただきます。
太陽光発電の費用対効果
太陽光発電の費用対効果の考え方
続いて、太陽光発電の費用対効果の考え方を説明します。
太陽光発電の経済的な費用対効果は以下の式で表せます
太陽光発電の費用対効果＝売電収入+電気代削減メリット÷設置費用+ランニングコスト
「費用対効果」なので当たり前と言えば当たり前です「かかった費用に対してどれぐらい儲かったか」が太陽光発電の費用対効果ということです。
太陽光発電の費用対効果は10年で考えることが多い
太陽光発電の寿命は30年程度と言われています。
そのため、30年で元が取れれば、「費用対効果はプラス」と言えるのですが、実際に太陽光発電の費用対効果を考えるときには、設置してから10年間の収支で考えることが多いです。
なぜ、10年間の収支で費用対効果を考えることが多いかというと、ほとんどの住宅用太陽光発電が該当する、10kW未満の太陽光発電の固定価格買取制度の期間が10年間だからです。
固定価格買取制度とは、太陽光発電が発電した電気を、電力会社が一定期間同じ金額で買いとることを約束する制度です。
この制度があるおかげで、最初の10年間については、かなり正確に費用対効果の予測が可能です。
そのため、固定価格買取期間の10年間で費用対効果を考えることが多いというわけです。
太陽光発電の回収年数も10年程度になることが多い
太陽光発電の設置にかかった費用分の収入を得るまでの期間、いわゆる回収年数もだいたい10年程度になることが多いです。
太陽光発電の設置費用を安く抑えることができたケースでは7年程度で回収できるというケースもあります。
固定買取期間が10年間ですので、7年間で投資回収ができると残りの3年分は利益になるということです。
固定買取が途中でなくなることは99.9%ありませんので、10年以内で回収できる提案を聞いているのであれば、間違いなく太陽光発電は設置すべきと断言できます。
ただし、業者によっては、発電量を多く見積もるなどで、回収年数をごまかすケースもあります。
費用対効果のシミュレーションは必ず複数社を比べるようにしてください。
また、太陽光発電の回収年数が10年以上になるケースもありますが、回収までに10年以上かかるからといって、「太陽光発電を導入すると損する」というわけではありません。
なぜなら、太陽光発電は固定買取期間終了後も金銭的にメリットがあるからです。
太陽光発電の10年目以降の費用対効果
30年で元が取れれば、「費用対効果はプラス」と先ほど書いたように、太陽光発電は10年で元をとれないと損をする、というわけではありません。
固定買取期間終了後は価格こそ下がってしまうものの、電気を売ることは可能ですし、もちろん電気を自家消費して、電気代削減できるメリットはずっと変わりません。
最近では蓄電池も普及してきており、太陽光発電でつくった電気は売電せずに蓄電池に貯めて、昼夜問わず自家消費するというご家庭も増えてきています。
ただ、ここで一点忘れてはいけないのは、蓄電池自体にも導入費用が必要になるということです。
経済的な費用対効果だけを考えるのであれば、蓄電池を導入しないほうがよいこともあります。
蓄電池のセット導入をすべきか迷っているということであれば、一度弊社のアドバイザーまでご相談いただくのが確実です。
太陽光発電のランニングコスト
太陽光発電のランニングコストは大きく
- 定期点検費用
- パワコン交換費用
に分けることができます。
定期点検は必ず必要というものではありませんが、4年に一度程度実施することが推奨されています。
資源エネルギー庁の資料では、定期点検費用は一回2万円程度が目安とされていますが、サービスで無料点検をしている業者も多いので、定期点検には費用がかからないこともあります。
パワコン交換費用は基本的には必要になると考えてください。
パワコンの寿命はだいたい15年～20年程度が目安となります。交換には15～20万円程度が必要になるケースが多いです。
パワコン交換をお得に済ませるためには、パワコン交換のタイミングで蓄電池を導入し、パワコンを太陽光発電と蓄電池兼用のハイブリッドパワコンに切り替えるという方法があります。
ハイブリッドパワコンに切り替えれば、蓄電池専用のパワコンが不要になるため、実質的な費用負担を削減することができます。
太陽光発電の費用対効果のまとめ
この記事では太陽光発電の費用対効果についてまとめました。
- 太陽光発電の価格は条件によって大きく変動する
- 30年程度で元がとれれば「太陽光発電の費用対効果はプラス」と言える
- 太陽光発電の回収年数は10年程度
- 太陽光発電は10年目以降も経済メリットがある
- ランニングコストはほとんど削減が可能
ここでは経済的な費用対効果に限定して解説しましたが、経済効果の他にも、「災害時に電気が使える」「環境に優しい」といった特徴もあるのが太陽光発電です。
自信をもってお勧めできる製品ですので、是非ご検討してみてください。
