太陽光発電は初期投資費用が高すぎる!?投資に対する利回りと太陽光発電のデメリットを考察

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太陽光発電の平均価格は214万円

現在J-PEC(太陽光発電普及拡大センター)から発表されている最新データは2014年7月~9月に設置完了した太陽光発電システムが最新で、以下のようになっています。

  • 設置容量:4.93kW(全国平均)
  • 金額:214万409円(税込)

平成26年度 住宅用太陽光発電補助金交付決定件数・設置容量データ.pdf|一般社団法人太陽光発電協会

214万円は確かに高いです。
この金額に匹敵する商品では身近なところで車でしょうか。

214万円の初期投資金額がデメリットになる理由

では、この「214万円という大きい初期投資金額がかかるという事がデメリットになる」とはどのような場合かというと、2つ考えられます。

  1. 手持ちの現金が減るためお金の備えが無くなる場合
  2. 別に投資した方がメリットが大きい場合

1.手持ちの現金が減るためお金の備えが無くなる場合

手元から214万円という現金が無くなる訳ですから、別件で急に大きなお金が必要な時が来た場合に対処できなくなる可能性があります。

確かに不測の事態に備えたお金は別途無い場合は初期費用が大きいことはデメリットであると言えます。

2.別なものに投資した方がメリットが大きい場合

太陽光発電を設置するよりも、別なものに投資したほうがメリットが大きい場合は、初期投資金額が大きいことがデメリットであると言えると思います。

太陽光発電に投資するとどれくらいのメリットになるのか?

投資をすることによるメリットを測る指標として「利回り」があります。

利回り(年利回り)

利回り(年利回り)とは、利子も含めた年間収益の投資金額に対する割合のことです。

例えば、年利率4%の債券を100万円購入して、4年間保有して売却した場合、売却金額が104万円だったとしたら4年間での収益は20万円(利子16万円+104万円-100万円)、つまり、年間収益は5万円です。投資金額は100万円だったので年利回りは5%となります。

利率と利回り|日本証券業協会

つまり、利回りは『1年間で得られる利益が、払った投資金額の何%か?』という考え方です。
では、太陽光発電システムを投資商品と同じように『利回り』という視点から比較してみたいと思います。

太陽光発電システムの利回り計算に使用するモデルケース

モデルケースには冒頭で上げた全国平均の値を使用することにします。

  • 設置容量:4.93kW(全国平均)
  • 金額:214万409円(税込)
  • 電気代削減額:年間43,024円
  • 売電収入:年間165,279円
  • 年間導入メリット:207,303円
  • 11年目以降導入メリット:133,875円

売電収入の詳細な計算方法はこちらの記事をご覧ください。

太陽光発電を現金で購入した場合の利回りは6.69%

2,140,409円を一括現金で購入した場合の利回りは年間導入メリットの207,303円です。

売電期間中(10年間)の利回り

207,303円 ÷ 2,140,409円 = 9.69%

つまり売電期間中の10年間は利回り9.69%となります。

売電制度は10年間固定の売電価格で買い取ってくれる制度ですので11年目以降の売電価格は下がることが見込まれます。
そこで、11年目以降導入メリットは売電価格と買電価格が同一として計算しています。

11年目以降の利回り

133,875円 ÷ 2,140,409円 = 6.25%

つまり11年目以降の利回りは少し下がって利回り6.25%です。

これを25年平均で計算すると…

25年間の平均利回り

{(207,303円 × 10年 + 133,875円 × 15年) ÷ 25年}÷ 2,140,409円
= 163,246円÷ 2,140,409円
=7.63%

つまり、25年間の平均導入メリットは利回り7.63%となります。

ただここで計算した利回り7.63%は購入金額だけが投資金額と考えた場合の、いわゆる『表面利回り』です。
購入金額以外にもかかるであろう費用を考慮した、『実質利回り』を計算してみたいと思います。

太陽光発電の購入金額以外にかかるであろうお金(経費)

下記の『購入金額以外にかかるであろうお金』はかなり多めにみています。

  • パワコン交換費用20万円
  • 11年目以降の有償の定期点検代:10万円
  • 経費合計:30万円

(※20年以内に1回、実費でのパワコン交換を想定しています)

経費30万円として計上すると25年平均の実質利回りは…

25年間の実質平均利回り

163,246円 ÷ (2,140,409円 + 300,000円) = 6.69%

つまり、太陽光発電の25年間の実質平均利回りは6.69%となります

太陽光発電をローンを組んで購入した場合の利回りは5.64%

2,140,409円をローン(金利2.65%、借入期間15年)で購入した場合は15年間の総支払額は利息分455,847円をプラスして総額2,596,256円となります。
これに上記の必要経費30万円を足した総費用2,896,256円で利回りを計算すると、

ローンで購入した場合の25年間の実質平均利回り

163,246円 ÷ (2,140,409円 + 455,847円 + 300,000円) = 5.64%

つまり、ローンで購入した場合の25年平均の実質利回りは5.64%となります。

太陽光発電に投資をすることは株や不動産投資と比べてどうなのか?

ではこの利回り5.64%や6.69%の25年平均実質利回りは他の投資商品と比べてどうなのかを見てみましょう。

投資と言えば、株や不動産でしょうか。

株といえば、以前私は株に中途半端に手を出して痛い目にあっていますのでよくわかりますが、私のような素人からすると株の実質利回りはマイナスです(苦笑)。

不動産といえば、私は元不動産屋ですので一日の長がありますが、それでも不動産で利回り10%超える物件などにはそうそう出会えません
一桁後半の実質利回りがあれば良い物件であると思いますが、それも空室リスクが全くない場合の利回りです。

そう考えた時に太陽光発電システムの実質平均利回り5.54%というのは、リスクとの兼ね合いから見ても極めて高いと思います。

タンス預金で眠らせておけば当然利回り0%です
ご自分で214万円を毎年5%以上の利回りで運用する自信があるという方にとっては、太陽光発電システムの初期投資額に200万ほどかかるというのはデメリットであると思います。

「そんなに高い利回りで運用するなんて自分には不可能だ」
と考える方にとっては、初期投資額の大きさは決してデメリットではないと思います。

まとめ

今回はあえて利回りでその金銭メリットを強調して書きましたが、利回りだけで購入検討を考えてしまうと今度はトラブルが発生してしまいます

太陽光発電システムは、金銭メリット以外にも多くの物理的なメリットもあると同時に建築商品であるという認識を忘れないようにしていただきたいと思います。

太陽光発電業界の現状を鑑みると10kW以上の産業用太陽光発電システムはその役割を終え、来年度(平成27年度)以降は一気にブームが収束すると思われます。

そして原点回帰で10kW未満の住宅用太陽光発電システムが、

  • 分散型エネルギーシステム社会への貢献
  • 省エネルギーへの貢献
  • エネルギー自給率の向上
  • ゼロエネルギー住宅の必須化

などから、再び太陽光発電の主役になります。

今年も私たちソーラーパートナーズは、納得のいく検討・導入になるよう、有益な情報発信・信頼ある工事会社ネットワークの構築に励んでいきたいと思います。

太陽光発電のメリットデメリット

太陽光発電は初期投資費用が高すぎる!?投資に対する利回りと太陽光発電のデメリットを考察 への3件のコメント

  1. 匿名 より:

    太陽光発電の利回りのお話、大変興味深く読ませて頂きました。

    そこで一つ質問なのですが、年間利回り6%という計算はわかったのですが、ひとつ疑問があります。
    それは、平均投資額214万円にたいして10年間の導入効果が207万円(20万×10)ということです。

    ということは10年ではもとは取れないということなのでしょうか。

    10年目以降の導入効果は元本を回収しているので、純粋に利回りになると思うのですが。

    10年間でプラスマイナスゼロになり、10年目以降から純粋に効果がでるという考えでよろしいのでしょうか。

    ご教授願います。

    • ソーラーアドバイザー中村雄介 より:

      ご質問ありがとうございます。
      「太陽光発電は10年では元を取れないのか」とのご質問ですね。

      おっしゃる通り、今回の例では初期投資の回収にほぼ10年かかることになります。

      約10年で元を取り、11年目以降は純粋に利益を生み出してくれるということですね。

      もちろん導入状況によっては、今回の例よりももっと早く初期投資を回収できる可能性もあります。

      現在の超低金利を考えると、現金を単に銀行に預けておくだけよりもよっぽどメリットがあると考えられますね。

      しかも地球環境にとっても優しいんです。
      太陽光発電ってホントに素晴らしいですよね!

  2. 匿名キー坊 より:

    後に市場で、売却できる債券(値下がりの可能性はありますが)と、売却できない太陽光システムは、前提条件が違うと思うのですが・・・また、故障等による機器更新のリスクはどうなのでしょうか?

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(2017年2月20日更新)

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