大手ハウスメーカーがゼロエネ住宅に注力。新築・建替えでゼロエネ住宅の基準が緩和!

新築工事期間中に据え付けられた太陽光発電システム

日本経済新聞に「ゼロエネ住宅、一斉販売」の記事

2015年9月20日の日本経済新聞に、大手ハウスメーカーがゼロエネ住宅を一斉に販売していくという記事が掲載されていました。

消費電力抑え太陽光発電 ゼロエネ住宅、一斉販売
ミサワ、全戸標準仕様 パナホームは85%に

住宅大手がエネルギー消費が実質ゼロとなる省エネ住宅「ゼロエネルギー住宅」の販売に乗り出す。屋根に設置する太陽光パネルによって、家庭内で消費するエネルギーよりも多く発電する。ミサワホームは2017年度に販売する全戸をゼロエネ住宅とし、パナホームも18年度に85%にする。環境負荷を減らせる一方、消費者にとっては家計の節約にもつながる。

出典:日本経済新聞 2015年09月20日

新設住宅着工戸数が人口減少に伴って少なくなっていく中、住宅業界では、ゼロエネ住宅省エネ住宅といった、付加価値の高い住宅の販売に活路を見出そうとしています。

ゼロエネ住宅とは

では、ゼロエネ住宅とは、一体どんな住宅なのでしょうか?

言葉としては、

  • ゼロエネ住宅
  • ゼロエネルギーハウス
  • ZEH(ゼッチ)

など、さまざまな表現が用いられていますが、どれも「エネルギー消費がゼロの住宅」という意味で使われていて、特に明確な使い分けはないようです。

「エネルギー消費がゼロ」と言っても、人間が生活している以上、全くエネルギーを使わないというわけにはいきません。
そこで、「エネルギー消費がゼロ」というのは、「消費量がゼロ」ということではなく、「エネルギーの消費分とエネルギーの創造分を足し合わせて、プラスマイナスでゼロにする」という考え方になります。

ゼロエネ住宅では、断熱性能を高めたり、省エネ設備を導入することで、そもそものエネルギー消費量をできるだけ抑えた上で、太陽光発電やエネファームなどの創エネ機器を設置して、エネルギー消費量をプラスマイナスでゼロにします。

高性能になる分、初期費用が大きくなるというデメリットはありますが、光熱費がかからないため、住み始めた後の家計が楽になるというメリットがあります。

ゼロエネ住宅は、国の方針で推進することが決まっています

ゼロエネ住宅は、購入者にとって光熱費がゼロになるというメリットがあるだけでなく、二酸化炭素削減効果や、エネルギー自給率の向上といった点で、社会的にもとても価値が高いものです。
そこで、国としても、ゼロエネ住宅の普及を推進していこうとしています。

平成26年4月に発表されたエネルギー基本計画には、次のように書かれています。

住宅については、2020年までに標準的な新築住宅で、2030年までに新築住宅の平均でZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)の実現を目指す。

エネルギー基本計画 平成26年4月

「標準的な新築住宅で」とか、「新築住宅の平均で」など、ちょっとわかりにくい表現で書かれていますが、要するに、これから建てられていく新築住宅は、どんどんゼロエネ住宅が当たり前になっていくということです。

そういった国の方針に沿って、大手のハウスメーカーも戦略を打ち出していっているわけですね。

ゼロエネ住宅一斉販売の背景にあるもう一つの理由

設計した住宅がゼロエネになっているかどうかを判断するためには、国が提供する計算用プログラムを使って計算します。

この計算用プログラムでは、太陽光発電を設置した場合の効果を、JIS規格で定められた数値をもとに計算することになっています。
ところが、JIS規格の数値はちょっと古いので、JIS規格の数値をもとに太陽光発電の発電量を計算すると、実際の発電量よりもかなり少なめの発電量になってしまいます。
そこで、計算用プログラムの見直しが検討され、最近になって計算方法が変更されることが決まりました。

その結果、変更後の計算方法で計算すると、太陽光発電の発電量はこれまでよりも多い数値がはじき出されるようになりました。

計算方法の変更によって、例えば、今までならゼロエネ住宅にするためには6kWくらいの太陽光発電を載せなければいけなかったところ、5kWくらいの太陽光発電を載せるだけで済むようになりました。
こうなると、今までよりもはるかにゼロエネ住宅を作りやすくなります。

こういったことも、ゼロエネ住宅一斉販売の報道の背景にはあるのかも知れません。

まとめ

消費者ニーズの変化や、国の方針もあって、これから間違いなくゼロエネ住宅は増えてきます。
これから新築住宅を考えている人はもちろん、建て替えを考えている人も、せっかくなのでゼロエネ住宅にすることも検討してみても良いと思います。

とは言え、中小工務店の中には、まだゼロエネ住宅どころか、太陽光発電に対しての取り組みでさえも遅れているところがあります。
ゼロエネ住宅を考えるなら、設計段階から、太陽光発電をどれくらい載せるべきか、そのためにはどういった屋根にすべきかを考えていく必要があります。
ご興味のある方は、早い段階でぜひソーラーパートナーズにご相談してくださいね。

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